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こんな感じ(自称「半農半活動」)で生息しています。
① 可能な限り自給自足(とりあえず家庭菜園と年収100万円程度の生活)
② ①以外の時間を、社会問題の解決に充てる(取り組む問題は何でもあり)
半農半X とBライフにインスパイアされました。

死なない以上は、子孫と環境に負の遺産を残さないように生きれればと考えています。
単身で気楽に生活、ピンピンコロリでフェードアウト!が理想です。
詳しくは、公式ブログ見てください。よろしくm(._.)m
あと活動に関しては、2014年度以降はこちらへ→活動版

コメントいただければ、かならずお返事いたします(^^)
ネット環境のない場所を放浪していたりで、お返事に2~3日かかることもあります<(_ _)>

2012年記事再掲「半世紀後の理想の日本って?-超主観的予測-」 [考えているコト]

以下は、今から10年前にアップした記事です。


“にほん”徹底活用のススメで言及しましたが、
将来の日本社会は、

個々人が可能な限り自給
→不足分を地域で調達
→さらなる不足分を国内で調達
→貿易はオプション

これにより、他国に振り回されたり、逆に他国を振り回すことのない
悠々自適な状態になる
と、楽観的にも信じることにしています。

江戸時代は、国内でほぼ自給できる経済基盤の上に
管理貿易を行うことで成り立っていたようです。

将来の日本は、江戸時代よりはるかに進んだテクノロジーと
国内のあらゆる人的・物的資源をフル活用して
その範囲内でやって行ける社会になるのではないかと思っています。

わたしが信じる社会の実現は、思想や政治活動による作用を受けつつも
今後30年以内に起こりうる次の事象によっても促進されるのではないかと予想しています。

①高度経済成長期の成功体験(軍事を含む政治面の対米依存と輸出振興による経済成長)にしがみつくことで、現状及び将来の社会問題のほとんどを解決できない。


②国立社会保障・人口問題研究所の推測(※1)どおり、生産年齢人口が激減し、65歳以上高齢者が激増するが、その過程で年金と国民皆保険制度が撤廃される。 
※移民の受け入れで乗り切りを図るも、経済が衰退した日本で働くメリットは乏しく、期待した効果はなし。

③原発を近い将来に全部廃炉にしたとしても、廃炉作業や廃棄物保管時の事故により、福島第一原発と同レベルの事故が最低一回は起きる。

④外貨を稼げる有力な輸出産業の喪失
 
⑤中国・インド等の資源・食料需要増大と円安により、海外からの輸入製品が大幅に高騰

⑥阪神・淡路大震災レベルの地震が、首都圏・中京圏・阪神圏で少なくとも一回ずつ発生(※2・3)


上記の事態で済んでくれれば、わたしは、まだ日本で暮らし続けてもよいと思っています。
なぜなら、日本の気候・風土・人・資源等を生かしきれば、今とは違う日本社会の実現が可能だと信じているからです。

元記事はこちらです。コメントのやり取りが興味深いので、ご覧ください。
https://hnhk.blog.ss-blog.jp/2012-02-16


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吉井英勝さん講演会「ウクライナ侵略と原発・エネルギーを考える」 [活動]



吉井英勝さん講演会
「ウクライナ侵略と原発・エネルギーを考える」
2022年8月11日
主催:なくせ原発!河内長野デモ
講師:吉井英勝さん NER(原発・エネルギー・地域経済)研究会 代表
場所:ノバティながの・市民ホール(大阪府河内長野市)
当日レジメの項目
1 ウクライナ侵略はロシアの核戦争を意味する
2 安部元総理銃撃事件と統一協会(現在・世界平和統一家庭連合)が
  原発問題解明の障害
3 ウクライナ侵略に対する報復措置で
  「エネルギーの惰弱性」が明らかになった
4 日本のエネルギーを何に求めるべきか
5 限界にきた気候危機
6 再生可能エネルギーの実例

※約60分の講演を40分弱に編集しています。
※再生速度が速いと感じる方は0.75倍の速度に調整してみてください。画面右下の歯車のアイコンから調整できます。
※編集責任は本サイト運営者にあります。ご意見等はこちらにお願いいたします。

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ロシアが関西万博に参加表明!この状況下での大阪府河内長野市・市議会議員選挙に思うこと。 [活動]

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外務書ホームページhttps://www.mofa.go.jp/mofaj/ecm/ec/page22_003546.html
「大阪・関西万博に参加表明のあった国・地域・国際機関」
クリックすると拡大します。



みなさん、2025年の万博のテーマをご存じでしょうか。

メインテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」です。サブテーマは「いのちを救う」「いのちに力を与える」「いのちをつなぐ」です。

この「いのち」を連呼する万博にロシアが参加を表明しています(2022年4月20日時点)。

吉村知事と松井市長は、コロナ第六波が収まらない3月末に公費でドバイへ行きました。
名目は万博への参加誘致ですが、自らのSNSでドバイ万博に大はしゃぎする様子を報告しています。

税金を使って、こんな下らないことをするより、まず、万博のテーマに真っ向から対立するロシアの万博への参加を拒否すべきではないでしょうか?

万博主催の当事者である松井市長も、核兵器の共有や、火事場泥棒的な憲法9条批判や共産党批判をする暇があったら、ロシアの参加を辞めさせるべきです。

もちろん、岸田総理も同じです。「いのち」がテーマの万博に、侵略・虐殺を行うロシアを参加させるなど、もっての外です。

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